２０２０年４月：このたびの新型コロナウィルスに罹患された皆様と、感染拡大により生活に影響を受けられている地域の皆様に、心よりお見舞いを申し上げます。

健康と安全を考慮いたしました結果、７ヶ月間に渡るソーシャルイノベーター育成プログラム・オープンユニバーシティの成果の最終発表回をオンラインにて開催いたしました。

IKLSソーシャルイノベーター育成プログラムは、社会課題の解決を念頭に、未来を変える知識と勇気を持ったイノベーターシップ修得を目標に、異業種リーダーまたは候補が集うスキルアップの場です。６回目の開催となる今回は、１０名の受講者が参加し、２チームとなりそれぞれがフィールドワークや現状分析を経て、また日夜グループワークを重ね持続可能なビジネスモデル的視点も組み込みながらアクションプランとしての最終提案を行いまいした。

お題をご提示頂いた企業様からは、今回の最終提案をぜひ発展的に取り込み実現したいとのお言葉を頂戴しました。オンラインのPC越しではありましたが、そのコメントを受けた受講生それぞれが、安堵と達成感に浸っていたようにも見えました。半年間大変お疲れさまでした。今回の学びが、各社各自の発展につながることを心からお祈りしております。大変お疲れさまでした。

担当講師：徳岡 晃一郎

株式会社ライフシフト CEO
フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社 SVP
多摩大学大学院 教授・研究科長

東京大学教養学部卒業。オックスフォード大学経営学修士。人事、企業変革、社内コミュニケーションのコンサルティング事業を統括。また、野中郁次郎教授との共同研究によるMBB（思いのマネジメント）の第一人者。主な著書に『MBB:「思い」のマネジメント』『ビジネスモデル・イノベーション』『未来を構想し、現実を変えていく　イノベーターシップ』など多数

担当講師：片岡　裕司

多摩大学大学院　客員教授

アサヒビール株式会社、同社関連会社でのコンサルティング部門へて独立。現在は、㈱ジェイフィール取締役、㈱ｆ＆ｋプラクティス代表取締役。人事・人材開発領域を中心とし、組織開発プロジェクトやマネジャー向けのトレーニングをコアに、特に現在はキャリア開発力強化を軸とした組織風土改革に取り組む。著書に『何とかしたい「ベテラン社員」がイキイキ動き出すマネジメント』『週イチ・30分の習慣でよみがえる職場』（共に日本経済新聞出版）。多摩大学大学院にてMBA取得。

2020年の1月のソーシャルイノベーター養成オープンユニバーシティは、多摩大学大学院金野索一特任教授をお招きし、ボーダーレス時代のリーダーシップ像をご教授いただきました。

▫️トライセクターリーダーとは、

３つのセクター（公共セクター、企業セクター、非営利セクター）の枠組みにおいて、

１）二つ以上のセクターで、キャリア経験を持つリーダー

２）一つのセクターのキャリアだが、より良き社会を実現していくため、３つのセクターを超えて各セクターの視点・ノウハウ・人脈等を取り入れているリーダー。

▫️我々は、革命の最中に生きているという認識がまずは必要と考えさせられた。

新年、明けましておめでとうございます。

イノベーター養成講座であるオープンユニバーシティは、これまでに各企業から参加された100名を超える人材を、イノベーターシップを身につけた精鋭として育成してまいりました。
現在、第6回目の講義がスタートしております。

異業種人材がイノベーター養成講座にてテーマをベースに切磋琢磨し、刺激し合い、イノベーションを巻き起こし新たな価値を創造する人材へと変化成長していく「場」。
それが、イノベーター養成講座「知識綜研：IKLSオープンユニバーシティ」であります。

知識リーダーシップ綜合研究所（略称：IKLS 知識綜研）では、本年も「人材マネジメント」と「リーダーシップ開発」がどうあるべきなのかをメインの研究領域とし、イノベーションの時代にふさわしい人材の育成に努めてまいります。

本年も、知識綜研・IKLSにご期待ください。

2019年の締めくくりは、キャンパスを飛び出てフィールドワーク。

テーマとなっている郊外にある住宅エリアとその周辺を受講生の足で歩きました。

ビジネスモデルを含めた実行可能かつ、持続可能なアクションプランを抽出するための大切なプロセスとなります。

【IKLSソーシャルイノベーター養成オープンユニバーシティとは】

～思いを持って未来を創造するリーダーへ　異業種交流型プログラム～

実際の社会課題解決提案を通じた異業種交流型人材育成プログラム

・異業種チームで実際の社会課題解決型ビジネスモデルを構築する実践型人材育成プログラム。

5年間開催されてきた知識リーダー育成オープンユニバーシティのバージョンアッププログラムとなります。

～思いを持って未来を創造するリーダーへ　異業種交流型プログラム～

実際の社会課題解決提案を通じた異業種交流型人材育成プログラム

・異業種チームで実際の社会課題解決型ビジネスモデルを構築する実践型人材育成プログラムが本日開講。

5年間開催されてきた知識リーダー育成オープンユニバーシティのバージョンアッププログラムとなります。

リーダーシップを超えるイノベーターシップ®養成プログラムのご案内

この度、多摩大学大学院×編集工学研究所×フライシュマン・ヒラード・ジャパンのコラボレーション企画により、リーダーシップを超えるイノベーターシップ®養成プログラムを開催することになりました。　　　　※「イノベーターシップ」は、多摩大学大学院の登録商標です。

本プログラムでは、次世代のグローバルビジネス環境に向かって、「理想とする未来を構想し、実践する力」を身につけます。

■リーダーシップを超える「イノベーターシップ」

短期的な利潤の追求を目的としたマネジメントやリーダーシップでは、長期的な顧客の支持を得ることはもはやできません。

次世代のグローバルビジネス環境の中では、自らの視座を持ち、「真善美を目指し、新しい世界を構想して現実を変えていく、これまでのリーダーシップの概念を超える力量」が今求められています。

ご参加の皆様に理想とする未来を構想し、自ら積極的に関与する実践力＝「イノベーターシップ®」を身に付けていただき、これからのグローバルビジネスを牽引していく人材としてご活躍いただけるよう、本プログラムを開発いたしました。

■本プログラムの特徴

実践知が身につく構成と、明確なゴール設定

各セッションは、講義、グループディスカッション、グループ発表、演習、課題図書研究など、実践知が身につく参加型の構成内容となっています。また、得られる力を明確に定義し、進捗を確認しながらプログラムを進めることができます。プログラム終了後には「時代認識の糸口が見えた」「自分の思い、ビジョンを明確にできた」などの成果をお約束します。

■本プログラムで得られる『5つの力』

１．時代を正しく認識し、未来を見据える洞察力

２．ぶれない自らの価値観に基づく高い志

３．ビジネスモデルを創造・変革するイノベーション構想力

４．Unique Value Propositionを生み出す知の編集力

５．チームをワクワクさせ闘う集団を作るコミュニケーション力

■開催概要

・受講対象者：次期経営者、経営戦略担当役員、ハイポテンシャル管理職層、人材開発担当役員など

・期間：2015年9月11日～2016年2月27日　月1回金曜日土曜日の2日間

・募集：先着20名　1社あたり2名まで

・受講料：1名様60万円（税別）、1社2名様100万円（税別）

・会場：寺島文庫ビル　東京都千代田区九段北1-9-17 寺島文庫ビル3階

詳細は添付をご参考ください。奮ってのご参加をお待ちしております。

■お問い合わせ先

運営事務局：一般社団法人 知識リーダーシップ綜合研究所　　　担当：高橋 紗瑛子、片岡 裕司

Email：innovatorship@ikls.org　　TEL：03-6204-4346　　FAX：03-6204-4302

～イノベーションを加速するFuture Center／Innovation Center／Living Labのエコシステム～

一般社団法人知識リーダーシップ綜合研究所
一般社団法人Japan Innovation Network 代表理事
多摩大学大学院教授、KIRO代表
紺野登

１．背景と目的
2012年に発足したFuture Center（FC）研究会では３年間にわたり、企業10数社、官公庁、大学、NPO等と、FCをイノベーションにどう活用するか研究、仮説構築をしてきました。
主な活動テーマとして、1年目はFCとは何かについての草の根的研究、2年目はFC実践のためのアクションラーニング、3年目はFCプラットフォーム形成のイニシアティブを進めて参りました。
2015年度は、Future Center Alliance Japanとして、FC/IC/LL（Future Center／Innovation Center／Living Lab）のネットワーキングや欧州FCA等との連携を通じて実践的な企業のイノベーションを加速するアライアンスを形成して参ります。

２．活動方針
・FCを実践している（所有、運営もしくは計画している）企業/組織間のアライアンスをベースに、Future Center研究会をFuture Center Alliance Japanとして発展させます。
・FC／IC／LLを物理的に擁する、またはそれらの場を活用する、もしくはそれらを支援する企業／官／NPO／大学等研究機関からなる互助的アライアンス組織としていきます。
・段階的に従来の研究会活動から、より実践的プラットフォームへの進化を図ります（東京オリンピック・パラリンピック後を見据えて）。
・研究会活動に加えプラットフォームを活用したアライアンスプラットフォームとしての会員組成（幹事企業・運営委員会）も再考し発展させます。
・Future Center Alliance Japanの目的に沿って協業プロジェクトを設置します。
・欧州FCAとの連携を促進します。

３．活動内容案
活動は主に、（1）定例会実施、（2）プロジェクト支援、（3）調査研究（シンクタンク）、（4）普及啓発、（5）海外との連携などを予定しています。
（1）定例会実施
・ミーティングの実施
シナリオ思考等を用いて、具体的トピック（ヘルスケア、モビリティ、ユースケア、官民FCの展開など）による実践対話や社会実験プログラム
・コンファレンスの実施
以下のような相互交流の推進
‐欧州、アジア等でのグローバルレベルの相互交流（視察）
‐関西のイノベーションセンター等での相互交流や、関西ヘルスケアコンソーシアム（Nexus）との発展的連携
※定例会は、2015年5月～2016年1月の間に8回ほどを予定（原則、平日13～17時に実施）

（2）プロジェクト支援
・FC、IC、LLの連携オープン・イノベーションモデルの実践支援・協業
・その他以下のような取り組みの推進
‐派生イニシアティブプログラム
‐Future Center Alliance Japanフューチャーセンター企画（長期計画）
‐地域FCとの連携等々

（3）調査研究（シンクタンク）
・他機関による調査を精査した上で、ビジネスにつながるテーマの調査研究
・スポンサード・リサーチ・プロジェクトの企画/実施（企業によるテーマをFuture Center Alliance Japan活動に織り込み多角的視点で議論するシンクタンク的機能）
・FCの評価機関として、評価基準（KPI）の設定、評価の実施

（4）普及啓発
・研究成果を社会に発信（例：出版）
・HPの充実化やセミオープンイベント等の開催

（5）海外との連携
・マスタークラスの実施
欧州FCAと連携した、以下のようなプログラムの実施を検討（一案）
‐施設や運営の相互ベンチマーキング
‐FC運営方法のノウハウシェア
‐イノベーション・ダイアログ等々
・コンファレンスの実施
欧州、アジア等でのグローバルレベルの相互交流（(1)の再掲）

４．会員種別と運営体制
（1）Future Center Alliance Japanの会員種別
①幹事会員（会費対象）
・Future Center Alliance Japanの企画運営に全面的に関与
・知的/人的リソースの提供
【候補（順不同）】
コクヨ、東京急行電鉄、富士通、FSAS、日本政策投資銀行、JIN(Japan Innovation Network)
②一般会員（会費対象）
・実際にFC/IC/LLもしくはそれに相当する場を運営または計画している企業や組織
・Future Center Alliance Japanの活動に参加（各企業/組織から3名程度が参加可能）
③リサーチプログラム会員（別途費用）
・Future Center Alliance Japanのシンクタンク機能を活用した実践的な調査テーマを有する企業や組織
・スポンサード・リサーチ・プロジェクトにテーマスポンサーまたはリサーチャーとして参画
④学術・研究会員
・大学教員、調査研究機関、ファシリテーターほか
⑤パートナー（候補／順不同／敬称略／暫定的）
・レイフ・エドヴィンソン（ルンド大学、「フューチャーセンターの父」）
・ハンク・クーネ（FCA, Educoreディレクター）
・エイへ・カーテ（オランダ水利運輸管理庁FC「LEF」マネジャー）
・東京大学大学院工学系研究科社会基盤学専攻教授　知の構造化センター長　i.school エグゼクティブ・ダイレクター　堀井秀之
・慶応大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科委員長　教授　前野隆司
・京都工芸繊維大学教授新世代オフィス研究センターNEO 仲隆介
（2）運営体制
①運営委員会
幹事企業に参加いただき、IKLS、JIN、とともに全体運営等を推進いただきます。
（運営支援：NPO法人ミラツク交渉中）
②プロジェクトチーム
会員企業間で必要に応じてプロジェクトが組成され次第、運営委員会が後方支援いたします。
③シンクタンクチーム
学術・研究会員やパートナー等の外部有識者と、運営委員会からなる調査研究チームです。
④事務局
IKLS柴田裕介、ファームアルファ村田博信、他IKLSスタッフ

５．商標について
当アライアンスメンバーはFuture Center®商標を使用可能とします。（ロゴ等に使用を希望される場合で社内的手続きの必要の場合などは）メンバーから申し出があれば、契約書に準拠し、認証を付与します。この旨をFuture Center Alliance Japan（現FC研究会）のfacebookページに記載します。

６．お問い合わせ先
一般社団法人　知識リーダーシップ綜合研究所　柴田
e-mail: futurecenter_info@ikls.org

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